風疹 抗体 基準 値。 風疹検査について |プレママタウン

特集:医療関係者に対するワクチン接種の考え方

風疹 抗体 基準 値

風疹の抗体数値の基準値 それでは、風疹抗体価検査でどのくらいの数値が出れば十分な免疫を持っているということになるのでしょうか? 風疹抗体価検査には2種類あります。 それは、 HI法と EIA法というものです。 簡単にいうと、HI法とEIA法では、検査する抗体の種類が違います。 HI法 HI法の数値は8、16、32、、のように8の倍数であらわされます。 HI法での基準値は32~256倍であるとされています。 それ以下の数値だと、免疫力が不十分です。 また、256を超える数値だと、最近風疹にかかった疑いがあります。 EIA法 EIA法では、使用するキットによって基準値が少しずつ異なります。 一般的な基準値としては、8~45の場合 であるとされています。 数値が8より小さいと、抗体が少なく風疹に感染しやすい体質となっています。 また、HI法と同様に、45より大きい数値の場合は最近、風疹にかかった疑いがあります。 抗体数値が高いとき、低いときの対処法 抗体価が高いとき 数値が基準値より高い場合は、最近風疹にかかっていた疑いがあります。 風疹にかかると、体の免疫系が働き風疹ウイルスの抗体をたくさん作ります。 その影響で、抗体価が高くなってしまったと考えられるのです。 通常の場合だと、風疹にかかったのは過去のことなのでどうでもいいかと思われますが、妊婦の方は心配になるかもしれません。 風疹になると胎児に影響がでるとされているからです。 現在は、このことに関してどのように考えられているのでしょうか? 最近、感染から何年も経っているのに、IgM抗体が陽性に出る人がいることがわかってきました(妊婦の1~2%)。 一概に「最近の初感染」とは、いえなくなっています。 実際に、妊娠初期の1850人中30人がIgM抗体陽性だったが、赤ちゃんへの感染はゼロ(横浜市立大学2008年)。 風疹感染二次施設では、陽性で風疹症状のない妊婦400人以上からも、赤ちゃんへの感染なし、という報告があります。 「風疹が流行していない」「風疹患者と接触していない」「発疹などの症状が出ていない」という場合、赤ちゃんへの感染の可能性は、ゼロではないけれども極めて低いのです。 premama. html つまり、風疹の症状の自覚がないのに検査では高い数値がでてきた場合は赤ちゃんへの影響はほとんどないということです。 しかし、断定することはできませんので、各自治体の風疹感染相談窓口で詳しい説明や相談を受けるといいかと思います。 抗体価が低いとき 検査の結果、抗体の数値が低いということは風疹ウイルスに対する免疫力が不十分であるということです。 この場合は、風疹に感染しないように予防しなければなりません。 家族に風疹ワクチンを接種させる• 人ごみの多い場所に行くのは避ける• 健康的な生活を意識し、免疫力をつける このような予防法が効果的です。 妊娠中は風疹ウイルスを接種することができないので医師としっかり相談して予防を行っていきましょう。 まとめ 風疹抗体価検査についてお伝えしました。 この検査は特に、妊婦の方にとって重要な検査となります。 また、風疹と似た症状の病気に 麻疹(はしか)というものがあります。 これらの病気はとても似ていますが、 あるポイントをチェックすれば 簡単に見分けることができます。

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風疹の抗体検査、数値の見方、費用 抗体は減る?予防接種でつかないことも?「HI法」「EIA法」も解説|アスクドクターズトピックス

風疹 抗体 基準 値

風疹ウイルスによっておこる急性の発疹性感染症で、流行は春先から初夏にかけて多くみられます。 潜伏期間は2-3週間(平均16-18日)で、主な症状として発疹、発熱、リンパ節の腫れが認められます。 ウイルスに感染しても明らかな症状がでることがないまま免疫ができてしまう(不顕性感染)人が15-30%程度いるようです。 一度かかると、大部分の人は生涯風疹にかかることはありません。 従来、集団生活にはいる1-9歳ころ(1-4歳児と小学校の低学年)に多く発生をみていましたが、近年は多くが成人男性となっています。 風疹ウイルスは患者さんの飛まつ(唾液のしぶき)などによってほかの人にうつります。 発疹のでる1週間まえから発疹がでたあと1週間くらいまでの患者さんは感染力があると考えられています。 感染力は、麻疹(はしか)や水痘(水ぼうそう)ほどは強くありません。 風疹の症状は子供では比較的軽いのですが、まれに脳炎、血小板減少性紫斑病などの合併症が、2,000人から5,000人に一人くらいの割合で発生することがあります。 その点では軽視できない病気です。 また、大人がかかると、発熱や発疹の期間が子供に比べて長く、関節痛がひどいことが多いとされています。 一週間以上仕事を休まなければならない場合もあります。 参考:風疹とは 妊婦、妊娠20週頃まで(とくに、妊娠初期)の女性が風疹にかかると、胎児が風疹ウイルスに感染し、難聴、心疾患、白内障、そして精神や身体の発達の遅れ等の障がいをもった赤ちゃんがうまれる可能性があります。 これらの障がいを先天性風疹症候群といいます。 先天性風疹症候群をもった赤ちゃんがこれらすべての障がいをもつとは限らず、これらの障がいのうちの一つか二つのみを持つ場合もあり、気づかれるまでに時間がかかることもあります。 先天性風疹症候群がおこる可能性は、風疹にかかった妊娠時期により違いがあります。 特に妊娠初めの12週までにその可能性が高いことが認められており、調査によって25-90%と幅があります。 妊娠前に2回(子どもの頃も含めて)の予防接種をうけることによって、成人女性なら妊娠中に風疹にかかることを予防し、または妊婦以外の方が妊婦などに風疹をうつすことを予防できます。 (ただし妊娠中は風疹の予防接種をうけることはできません) 参考:風疹とは かつてはほぼ5年ごとの周期で、大きな流行が発生していましたが、1994年(平成6年)以降は大流行はみられていません。 しかし、局地的流行や小流行はみられており、予防接種を受けていない場合、発症の可能性は少なくありません。 特に2002年(平成14年)からは局地的な流行がつづいて報告されており、2003年から2004年には流行地域の数はさらに増加し、例年0~1名であった先天性風疹症候群が10名報告されました。 これを受けて、厚生労働科学研究班による「」が出されました。 その後、風疹の流行は一旦抑制されました。 ところが、2011年から、海外で感染して帰国後発症する輸入例が散見されるようになり、福岡県、大阪府、神奈川県等で地域流行が認められました。 事業所での成人男性の集団発生も複数報告されました。 その後、2012~2013年にかけて大規模な流行となり、この2年間で16,000人を超える全国流行となりました。 約90%が成人で、男性が女性の約3倍多くかかりました。 この流行の影響で、45人の赤ちゃんが先天性風疹症候群と診断されました。 2014 年以降、風疹の患者報告数は減少し、2017年は年間93人(暫定値)でした。 約70%が成人で、男性が女性の2倍多く報告されました。 先天性風疹症候群は、2015年以降報告されていません。 2.定期予防接種とスケジュールについて 風疹は小児の場合通常あまり重くない病気ですが、妊娠20週頃までの妊婦、特に妊娠初期の女性が風疹にかかると、胎児が風疹ウイルスに感染し、難聴、心疾患、白内障、精神運動発達遅滞などをもった、いわゆる先天性風疹症候群の児が出生する可能性があります。 また、風疹にかかるとまれに脳炎、血小板減少性紫斑病、溶血性貧血などの軽視できない合併症をおこすことがあります。 大人が感染した場合は発熱や発疹の期間が小児に比べて長く、関節痛がひどいことがあり、一週間以上仕事を休まなければならない場合もあります。 風疹の予防接種を行う主な目的の一つは、妊婦が風疹にかかることによって生まれてくる赤ちゃんが先天性風疹症候群の障がいをもつことのないように、またそのような心配をしながら妊娠を続けることのないように、あらかじめ予防することです。 予防接種は風疹の自然感染による合併症の予防にもなり、大人が感染して重症になることも予防します。 さらに、多くの人が予防接種をうけると、個人が風疹から守られるだけでなく、ほかの人に風疹をうつすことが少なくなり、社会全体が風疹から守られることになります。 2005 年度までは、「定期の予防接種」として生後12か月から90か月未満に1回風疹ワクチンが接種されていましたが、2006年度から麻疹とともに2回接種制度が導入され、1歳児(第1期)と小学校入学前1年間の幼児(第2期)に原則として、麻疹風疹混合(MR)ワクチンが接種されるようになりました。 しかし、2007年から始まった10~20代を中心とする麻疹の全国流行をうけて、「麻疹に関する特定感染症予防指針」が厚生労働省から告示され、風疹は麻疹とともに対策をとるべき疾患として、 2008年度~2012年度までの5年間、第1期、第2期に加えて、中学1年生(第3期)および高校3年生相当年齢の者(第4期)に定期接種として2回目のMRワクチンを接種することになりました。 このことで、多くの人が風疹に対する免疫を持つことができました。 2013 年度からは、再び、1歳児(第1期)と小学校入学前1年間の幼児(第2期)に原則として、麻疹風疹混合(MR)ワクチンが接種されるようになっています。 この間に接種をうけると、公費負担を受けることができ、通常無料または若干の自己負担のみで接種できます。 なお、風疹予防接種の記録は免疫の有無の確認に将来必要です。 女性・男性ともに生涯大切に保管してください。 女子中学生のみへの予防接種では、世の中全体を風疹から守ることが十分にはできないと考えられるからです。 男の子が予防接種をうけず自然感染したときには、妊娠中のお母さんなどに、大きくなってからであれば妊娠中の配偶者(妻)或いはパートナー、職場の同僚などに風疹をうつす可能性があります。 風疹(の合併症)から身を守り、生まれてくる赤ちゃんを先天性風疹症候群から守るためにも、男女とも可能な限り早く風疹の予防接種をうけて下さい。 このために、上述のようにスケジュールの変更が行なわれました。 なお、中学生男女への定期接種は、接種対象変更の際に平成15年9月までの一時的な経過措置として行われていたもので、現在定期接種としての風疹ワクチンは、1歳児(第1期)と小学校入学前1年間の幼児(第2期)です。 なお、2008年度~2012年度までの5年間に限っては、第1期、第2期に加えて、中学1年生(第3期)、高校3年生相当年齢の者(第4期)に定期接種として2回目の麻疹風疹混合ワクチンが接種されていました。 必要があります。 これまで風疹予防接種を受けたことがない場合は、なるべく早く予防接種をうけることをお勧めします。 平成28年度の感染症流行予測調査によると、30代後半から50代の男性の5人に1人は風疹の免疫を持っていませんでした。 20代から30代前半の男性は10人に1人は風疹の免疫を持っていませんでした。 大人が風疹にかかると、発熱や発疹の期間が子供に比べて長く、関節痛がひどいことがよくみられます。 一週間以上仕事を休まなければならない場合もあります。 また、脳炎、血小板減少性紫斑病、溶血性貧血などの軽視できない合併症をまれにおこすことがあります。 また、男性が風疹にかかると、妊娠中の女性が近くにいた場合、風疹をうつし、その赤ちゃんが先天性風疹症候群となって生まれる可能性があります。 自分と家族、そして周りの人々を風疹とその合併症から守り、生まれてくる赤ちゃんを先天性風疹症候群から守るためにも、これまで風疹の予防接種を受けたことがない場合は、成人男性でも可能な限り早く接種をうけるようにして下さい。 すでに風疹にかかったとの記憶のある人達に血液検査を行ったところ、約半分は記憶違い、または風疹に似た他の病気にかかっていたという調査結果もあります。 風疹にかかったことが血液検査などで確かめられていない場合(風疹にかかった記憶だけの場合や、医療機関を受診していても症状だけからの診断で、診断が血液検査によって確認されていない場合など)は必ずしも信頼できません。 これまで風疹の予防接種をうけたことがないのなら、なるべく早く予防接種をうけることをお勧めします。 たとえあなたがこれまで風疹にかかっていて既に免疫を持っていたとしても、予防接種をうけることによって特別な副反応がおこるなど、問題がおこることはありません。 過去に風疹に感染していても、今、予防接種を行うと風疹に対する免疫をさらに強化する効果が期待されることもあるのでより安心です。 予防接種をうけたことが記録で確認されていない場合、男女ともなるべく早く接種することをお勧めします。 血液検査で十分高い抗体価があることが確認された場合にはこの必要はありません。 たとえあなたがこれまで予防接種をうけていたとしても、または風疹にかかっていたとしても、再度予防接種をうけることによる特別な副反応がおこることはありません。 過去に風疹の予防接種を受けていても、今予防接種を行うと風疹に対する免疫をさらに強化する効果が期待されることもあるのでより安心です。 もし麻疹ワクチンを1歳以上で2回受けたことがない場合は、風疹予防と麻疹予防の両方の観点から、麻疹風疹混合ワクチンを選択することをお奨めします。 問題ありません。 海外では、麻疹風疹おたふくかぜ混合ワクチンや、麻疹風疹おたふくかぜ水痘混合ワクチンが開発され、小児の予防接種に用いられていますが、国内では麻疹風疹混合ワクチンと水痘ワクチン、おたふくかぜワクチンは別々になっています。 このようにあらかじめ混合されていない2種類以上のワクチンでも、接種する医師の判断と接種をうける者の了承のもとに同時に接種することができます(平成15年11月28日健発第1128002号厚生労働省健康局長通知「予防接種(一類疾病)実施要領」第一の18の(2))。 世界的には、可能な場合は複数の予防接種を同時に接種することが推奨されています。 麻疹風疹混合ワクチンと水痘ワクチンを同時接種することには、1)別々に接種するための待ち時間がなくなり、早く免疫があたえられ、2)何度も接種をうけに行く必要がなくなるという大きな利点があります。

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風疹Q&A(2018年改訂)

風疹 抗体 基準 値

2013年4月の予防接種法改正により、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会、およびその下に予防接種基本方針・政策部会、研究開発、並びに生産・流通部会、副反応検討部会の3つの部会が発足し、我が国の予防接種施策は漸く中・長期的に評価・検討されるようになった(図1)。 新しい制度の下、インフルエンザ菌b 型(Haemophilus influenzae type b ; Hib)ワクチン、肺炎球菌結合型ワクチン(小児用肺炎球菌ワクチン)、ヒトパピローマウイルスワクチン、水痘ワクチン、肺炎球菌多糖体ワクチン(成人用肺炎球菌ワクチン)の定期接種化が決定され、実施されている。 その結果、ワクチン後進国といわれ、これまで問題とされてきた、我が国におけるワクチンギャップの問題も解消されつつある。 医療関係者においても、「感染症をうつさない、うつされないために、予防接種で防ぐことのできる疾病(Vaccine Preventable Disease; VPD)に対して、免疫を持つ必要がある」という考えのもと、B型肝炎、インフルエンザ、麻疹、風疹、ムンプス、水痘などのVPDに対するワクチン接種や抗体価確認が多くの施設で実施されるようになっている。 このガイドラインは多くの医療機関において、医療関係者に対して予防接種を実施する際の参考にされてきたが、前述のとおり国内における予防接種を取り巻く環境が大きく変化したことや、より分かりやすく現場で使用しやすい内容が求められていたことから、現在改訂作業が進められている。 新ガイドラインは「医療関係者のためのワクチンガイドライン第2版」として公表される予定であるが、本稿ではこの改訂作業の中で考えられている内容ついて紹介するとともに、医療関連施設におけるVPDの感染対策について考えてみたい。 *:日本環境感染学会ワクチン接種プログラム委員会 委員長:岡部信彦 委 員:荒川創一、岩田 敏、白石 正、多屋馨子、藤本卓司、三鴨廣繁、安岡 彰 (順不同) 前述のとおり、医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が感染源になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。 そうした意味で、日常の感染防止行動に加えて、少なくともVPDに対しては免疫を持つ必要がある。 この点で、ガイドライン第1版と今回改定される予定の新ガイドライン案の間で考え方に差異はない。 また、医療関連施設における予防接種のガイドラインとして、個人個人の厳格な予防を目的として定めるものではなく、医療関連施設という集団の中での免疫の度合いを高めることを基本的な目標としている。 医療関係者のB型肝炎予防については、2013年12月に改めて米国CDCからガイダンスが発表されている1。 B型肝炎ウイルス hepatitis B virus ; HBV は血液媒介感染をする病原体としては最も感染力が強く、医療関連施設では比較的よくみられる針刺しや患者に使用した鋭利物による切創、血液・体液の粘膜への曝露、小さな外傷や皮膚炎など傷害された皮膚への曝露でも感染が成立する可能性がある。 したがって患者や患者の体液に触れる可能性のあるすべての医療関係者は、B型肝炎ワクチンを接種して、HBVに対する免疫を持つ必要がある。 接種の対象となる患者や患者の体液に触れる可能性のある医療関係者とは、下記のとおりである。 すなわち、直接患者の医療・ケアに携わる職種としては、医師、看護師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、言語療法士、歯科衛生士、視能訓練士、放射線技師およびこれらの業務補助者や教育トレーニングを受ける者などがあげられ、患者の血液・体液に接触する可能性のある職種としては、臨床検査技師、臨床工学技士およびこれらの業務補助者、清掃業務従事者、洗濯・クリーニング業務従事者、給食業務従事者、患者の誘導や窓口業務に当たる事務職員、病院警備従事者、病院設備業務従事者、病院ボランティアなどがあげられる。 おおよそ医療関連施設に勤務するすべての関係者にあたる。 B型肝炎ワクチンが定期接種として小児期に国民全員に接種されているという状況にない我が国では、HBVに対する免疫を持たない国民が多いため、医療関係者にあっては、就業(実習)前に自身のHBVに対する免疫の有無を確認し、免疫のない場合は、B型肝炎ワクチンの接種により免疫をつけておくことが重要である。 接種は初回投与に引き続き、1ヵ月後、6ヵ月後の3回投与するのを1シリーズとする(図2)。 1シリーズのワクチン接種後に基準以上の抗体価が獲得できなかった場合は、もう1シリーズの再接種が推奨されている1。 追加の1シリーズにより、再接種者の30〜50%が抗体を獲得できる3。 2シリーズでも抗体陽性化が見られなかった場合はそれ以上の追加接種での陽性化率は低くなるため、ワクチン不応者として血液曝露に際しては厳重な対応と経過観察を行う。 このような者がHBV陽性血への曝露があった場合、米国ガイドラインでは抗HBs人免疫グロブリンを、直後と1ヵ月後の2回接種を推奨している1。 一度抗体が獲得されれば、その後は長期にわたり発症予防効果が続く。 また経年により抗体価が基準値以下に低下した場合も発症予防効果は続くため、追加接種は不要とされている1。 なおワクチン不応者や経年により抗体価が基準値以下に低下した者に対して、追加接種を行うことは、それにより被接種者に不利益となる事象が起きる訳ではないので、希望があった場合に各施設の判断で追加接種を実施することに特に問題はないと考える。 インフルエンザに対する治療薬も実用化されているが、感染前にワクチンで予防することがインフルエンザに対する最も有効な防御手段である。 特にインフルエンザ患者と接触するリスクの高い医療関係者においては、自身への職業感染防止の観点、患者や他の職員への施設内感染防止の観点、およびインフルエンザ罹患による欠勤防止の、いずれの観点からも、積極的にワクチン接種を受けることが勧められる。 インフルエンザHAワクチンの効果に関しては、米国ではワクチン株と流行株とが一致している場合には、65歳以下の健常成人での発症予防効果は70~90%、施設内で生活している高齢者での発症予防効果は30~40%と下がるが、入院や肺炎を防止する効果は50~60%、死亡の予防効果は80%みられたと報告されている4 ,5。 接種対象者は、予防接種実施規則第6条による接種不適当者に該当しない全医療関係者の接種希望者であり、妊婦又は妊娠している可能性の高い女性や65歳以上の高齢者も含めてよい。 インフルエンザワクチンはウイルスの病原性をなくした不活化ワクチンであり、胎児に影響を与えるとは考えられていないため妊婦は接種不適当者には含まれていない。 また、妊婦又は妊娠している可能性の高いある女性に対するインフルエンザワクチンの接種に関する、国内での調査成績については、小規模ながら、接種により先天異常の発生率は自然発生率より高くならないとする報告7 がある。 しかしまだ十分なデータが集積されてはいないので、現段階ではワクチン接種によって得られる利益が、不明の危険性を上回るという認識が得られた場合にワクチンを接種する。 一般的に妊娠初期(妊娠14週まで)は自然流産が起こりやすい時期であり、この時期の予防接種は避けた方がよいという考えもある。 一方米国では、ACIPの提言により、妊娠期間がインフルエンザシーズンと重なる女性は、インフルエンザシーズンの前にワクチン接種を行うのが望ましいとされている4。 また、妊婦へのインフルエンザワクチン接種は、移行抗体による影響から、接種を受けた母体から生まれた生後6ヶ月までの乳児に対しても感染予防効果が認められたとの報告もある8。 インフルエンザへの曝露機会の多い医療関係者の場合は、妊婦又は妊娠している可能性のある女性であっても、ワクチン接種によって得られる利益が危険性を上回ると考えられるため、インフルエンザワクチンの接種が勧奨される。 ただし妊娠14週までの妊娠初期に関しては、前述のとおり元々自然流産が起こりやすい時期でもあり、接種する場合はこの点に関する被接種者の十分な認識を得た上で行う。 65歳以上の高齢者では、インフルエンザ罹患により肺炎等の合併症を起こして重症化したり死亡したりするリスクが高いため、インフルエンザワクチンの接種が強く勧奨推奨されている。 医療関係者においても全く同様である。 基礎疾患を有する者(心臓、じん臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の周りの生活を極度に制限される者、又はヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な者など)では、高齢者と同様にインフルエンザ罹患に伴い重症化したり死亡したりするリスクが高いので、インフルエンザワクチンの接種が強く勧奨されている。 医療関係者においても全く同様である。 インフルエンザワクチンは、接種からその効果が現れるまで通常約2週間程度かかり、約5ヶ月間その効果が持続するとされている。 また、過去に感染歴やワクチン接種歴の無い場合と、免疫学的記憶のある場合のブースターとではワクチンの効果が現れるまでに差があると考えられている。 多少の地域差はあるが日本のインフルエンザの流行は12月下旬から3月上旬が中心になるので、12月上旬までに接種を完了することが勧められる。 医療関係者のほとんどはインフルエンザワクチンの接種歴がありインフルエンザウイルスに対する基礎免疫を獲得していると考えられるので、通常は各年1回接種で十分である。 ワクチン接種にあたっては、他の予防接種と同様、被接種者に対し十分な説明を行い、同意を得た上で接種の可否を判断する。 医療関係者への予防接種率向上のためには、職員に対する教育・広報、接種に際しての職員への配慮(接種場所、経済的補助の確保など)、接種率・接種効果のフィードバックが重要である。 また状況によっては、患者に対する曝露後の抗インフルエンザウイルス薬の予防投与を積極的に行うことも必要である。 麻疹、風疹、流行性耳下腺炎、水痘についてはそれぞれ弱毒生ワクチンがあり、広く国内でも使用されている。 麻疹、風疹ではそれぞれ単独のワクチンもあるが、二つのワクチンを混合した麻疹・風疹二種混合ワクチン(MRワクチン)が頻用されている。 2014年4月現在、麻疹、風疹ワクチンは定期接種として、1歳以降に2回の接種が行われており、また2008年4月から2014年3月まで中学生及び高校生を対象としてキャッチアップ接種が実施されたため、1990年4月2日以降に生まれた者については、麻疹と風疹については2回の接種機会があったことになる。 したがって、これから新たに大学や専門学校を卒業して就職してくる方たちの多くは、2回のワクチン接種を受けていることになり、十分な免疫を持っていると考えられる。 ただそれより上の年齢では、ワクチンを1回しか接種していない場合や、未接種あるいは接種歴不明の医療関係者も一定の数で存在する。 また流行性耳下腺炎と水痘に関しては、今後水痘が定期接種化される見込みであるが、これまではどちらのワクチンも任意接種だったので、小児期に接種を受けておらず免疫を持っていない医療関係者も少なくない。 最近の大規模病院の医療関係者を対象とした調査では、これらの疾患に十分な免疫を獲得していない医療関係者の疾患別の割合は、麻疹7. 医療関係者が麻疹、風疹、流行性耳下腺炎、水痘を発症した場合、接触のあった患者のみならず、患者の家族、医療関係者にまで感染が拡大する恐れがあるので、これらの疾患に対しては確実に免疫をつけておく必要がある。 接種方法であるが、ワクチンにより免疫を獲得する場合の接種回数は1歳以上で「2回」を原則とする。 麻疹、風疹、流行性耳下腺炎、水痘に関しては、1歳以降の2回のワクチン接種の記録をもって、医療機関という集団としては免疫ありと判断して差し支えない。 したがって1回のワクチン接種の記録がすでにある場合は、もう1回を追加接種すればよいことになる。 ワクチンの接種記録は、必ず本人と医療関連施設の双方で管理しておく必要がある。 個人個人でみていくと、2回のワクチン接種後も十分な抗体価の上昇が得られない例もまれに認められる場合があるが、まれな例をチェックするために、これら4疾患において医療関係者の抗体価を定期的に測定する必要はないと考えられる。 麻疹、風疹、流行性耳下腺炎、水痘についての明らかな罹患歴がある場合は免疫ありと判断して差し支えないが、医師により確定診断された例以外では確実とは言えない。 ワクチン接種歴、既往歴が不明の場合は、血清抗体価の検査を行い、その値によってワクチン接種の要否を決定するようにするか、抗体価を測定せずにワクチンを2回接種して記録を保管する。 その場合の抗体価の基準案を表2に、ワクチン接種のフローチャート案を図3に、それぞれ示した。 この場合の抗体価の基準値は、感染を確実に防ぐことができる値を念頭に入れて定められたもので10 ,11 、発症した場合の周囲への影響が大きい医療関係者に適用される数値である。 この基準値に達するまでワクチンの接種を繰り返す必要があるという意味ではない。 なお麻疹、風疹、流行性耳下腺炎、水痘の各ワクチンはいずれも生ワクチンなので、明らかに免疫機能に異常のある疾患を有する者及び免疫抑制をきたす治療を受けている者、妊娠していることが明らかな者には接種してはならない。 文献 1 CDC guidance for evaluating health-care personnel for hepatitis B virus protection and for administering post exposure management. MMWR 2013;62 No. RR-10. 2 Averhoff F, Mahoney F, Coleman P, et al. Immunogenicity of hepatitis B vaccines. Implications for persons at occupational risk of hepatitis B virus infection. Am J Prev Med 1998;15:1—8. 3 Hadler SC, Francis DP, Maynard JE, et al. Long-term immunogenicity and efficacy of hepatitis B vaccine in homosexual men. N Engl J Med 1986;315:209-14. 4 Prevention and Control of Influenza. Recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices ACIP , 2008.MMWR 2008:57 RR-07 :1-60 5 Influenza Vaccination of Health-Care Personnel.Recommendations of the Healthcare Infection Control Practices Advisory Committee HICPAC and the Advisory Committee on Immunization Practices ACIP .MMWR 2006:55 RR-02 :1-16 6 神谷 齊ほか:厚生科学研究費補助金(新興・再興感染症研究事業),総合研究報告書(平成9年~11年度),インフルエンザワクチンの効果に関する研究 7 Karikomi H, Sskurada T, Ohde S, Gotoh K, Kobayashi E, Satoh N: Safety of Pandemic Influenza A H1N1 2009 Vaccination during Pregnancy in Japan. 医薬品相互作用研究 36: 39-46, 2012 8 K. Zaman, et al:Effectiveness of Maternal Influenza Immunization in Mothers and Infants. N Engl J Med 2008;359:1555-64 9 武重 彩子, 山口 正和, 岩田 敏, 前澤 佳代子, 木津 純子:医療従事者における流行性ウイルス感染症の抗体価測定とワクチン接種.日本環境感染学会誌29: 23-31, 2014 10 厚生労働科学研究費補助金新型インフルエンザ等新興再興感染症研究事業「成人感染が問題となりつつある小児感染症への対応に関する研究(研究代表者:国立成育医療センター加藤達夫)」報告書 11 庵原俊昭:麻疹風疹混合(MR)ワクチン-麻疹ウイルス野生株排除をめざして-.小児科診療.2281-2286,2009.

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